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一年を通して、心地よい室内へ。
みぞえ住宅は、断熱等性能等級5を標準仕様としています。外の暑さや寒さの影響を受けにくく、家の中の温度差を小さくすることで、毎日の快適さと省エネルギーを両立します。

※イラストはイメージです。実際の構造・仕様とは異なります。
断熱等級5が標準仕様
6地域の基準:UA値 0.60 W/(㎡・K)以下 / ηAC値 2.8以下。UA値は、建物から熱が逃げやすい度合いを表す指標です。数値が小さいほど、熱を逃がしにくい性能を示します。
暮らしにうれしい3つのメリット
年間を通した快適さ
外気の影響を抑え、家の中の温度差を小さくします。
光熱費の削減
冷暖房の効きが良くなり、空調に使うエネルギーを抑えられます。
健康的な住環境
急激な温度変化を抑えることで、身体への負担が少ない住環境を目指します。
※断熱等級の基準は地域区分によって異なります。
断熱等級と、熱の逃げにくさ

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高い耐震性と省エネ性能により、毎月の光熱費やメンテナンスコストに配慮。住宅ローン控除や固定資産税の優遇など、税制面のメリットも受けられます。家族の安全と将来の資産価値を大切に、長く安心して暮らせる住まいをご提案します。

※イラストはイメージです。実際の構造・仕様とは異なります。
長く住み継ぐための4つの性能
劣化対策
数世代にわたって構造躯体を使用できるよう、耐久性を確保します。
耐震性
大きな地震による損傷を抑え、継続して使える住まいを目指します。
維持管理・更新の容易性
構造躯体に比べて耐用年数が短い設備配管について維持管理を容易に行うために必要な措置が講じられていること
省エネルギー性
必要な断熱性能などを確保し、快適さと省エネルギーに配慮します。
認定住宅で利用できる税の特例措置
住宅ローン減税
2026年1月1日〜2030年12月31日に入居する新築住宅の借入限度額は4,500万円。子育て世帯・若者夫婦世帯は5,000万円です。控除率0.7%、控除期間は最大13年間(最大455万円)
登録免許税
2027年3月31日までに新築された住宅:保存登記0.15%→0.1%、移転登記は戸建て0.3%→0.2%、マンション0.3%→0.1%。
固定資産税
2031年3月31日までに新築された住宅:1/2減額の適用期間が戸建て3年→5年、マンション5年→7年に延長されます。
不動産取得税
2031年3月31日までに新築された住宅:課税標準からの控除額が1,200万円→1,300万円に拡大します。
地震保険料の割引
所定の確認資料を提出することで、耐震等級2は30%、耐震等級3は50%の地震保険料割引を受けられます。
※各制度には床面積・所得・入居時期などの要件があります。実際の控除額は借入残高や納税額等により異なります。子育て世帯等とは、19歳未満の扶養親族を有する世帯、または夫婦のいずれかが40歳未満の世帯です。2028年以降の入居は一部災害リスク区域の除外要件もあります。
制度の詳細:国土交通省「認定長期優良住宅の減税制度」すべて見る
地球温暖化ガスの排出削減が世界的な課題となっており、国内においても住宅の省エネルギー化は最重要課題のひとつとして位置付けられています。
政府は、2025年までに標準的な新築住宅での実現を推進しています。
当社においても、ZEH基準の新築住宅の普及を目指しております。

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大きな地震と、その後の暮らしに備える。
地震時の倒壊リスクと建物の損傷を抑え、地震の後も住み続けられる可能性を高めるために。耐震性能に加え、揺れを吸収する制震の考え方を取り入れ、家族と住まいを守ります。

※イラストはイメージです。実際の構造・仕様とは異なります。
キーワードは「耐震等級3」
耐震等級は、住宅が地震にどの程度耐えられるかを示す指標です。等級2は建築基準法で定める地震力の1.25倍、等級3は1.5倍の力に対して倒壊・崩壊等しない程度の性能を表します。
耐震等級3の住宅で確認された被害の違い
熊本地震における益城町中心部の木造住宅調査では、耐震等級3の16棟のうち14棟(87.5%)が無被害、2棟(12.5%)が軽微・小破でした。倒壊・大破・中破は確認されていません。
※日本建築学会による悉皆調査に基づく資料の一例です。建物・地盤・地震の条件によって被害は異なり、無被害を保証するものではありません。
「耐える」から「吸収する」へ。
地震の揺れに耐えるだけでなく、特殊なダンパーが地震エネルギーを吸収。最初の大きな揺れに加え、繰り返しの余震による構造へのダメージを抑え、大切な家族と住まいを永く守ることを目指します。
鋼材がしなやかに伸び縮みする性質を利用し、建物に伝わる揺れを抑える仕組みです。
地震保険料の割引
所定の確認資料を提出することで、耐震等級1は10%、等級2は30%、等級3は50%の割引が適用されます。
建築基準法で定める地震力に対する倒壊等のしにくさ
耐震等級1は建築基準法と同等、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の地震力に対して、倒壊・崩壊等しない程度の性能を表します。

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「耐える」から「吸収する」へ。
地震の揺れに耐えるだけでなく、特殊なダンパーが地震エネルギーを吸収。最初の大きな揺れに加え、繰り返しの余震による構造へのダメージを抑え、大切な家族と住まいを永く守ることを目指します。
鋼材がしなやかに伸び縮みする性質を利用し、建物に伝わる揺れを抑える仕組みです。
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住まいづくりでは、デザインや間取りだけでなく、火災への備えや入居後の費用も大切なポイントです。
省令準耐火構造は、火災が発生した際の延焼を抑えるための性能を備えた住宅構造です。火災への備えに加え、一般的な木造住宅と比べて火災保険料を抑えられる場合があることも、大きなメリットです。
省令準耐火構造とは?
省令準耐火構造とは、所定の防火性能に関する基準を満たした住宅構造です。
火災が発生した際に、火が燃え広がる速度を抑え、避難や初期消火のための時間を確保しやすくすることを目的としています。
当社では、住まいの安全性と、長く安心して暮らせる住環境を大切にしています。
省令準耐火構造の3つのメリット
火災時の延焼を抑え、避難時間を確保
火災の発生時に、火が燃え広がる速度を抑えることで、避難のための時間を確保しやすくなります。
初期消火につながる可能性を高める
防火性能を備えた構造により、火災が小さい段階で消火活動を行える可能性が高まります。
火災保険料を抑えられる場合がある
省令準耐火構造の住宅は、火災保険において一般的な木造住宅とは異なる構造区分で扱われる場合があります。そのため、火災保険料を抑えられる可能性があります。
保険料は保険会社や補償内容、契約条件などによって異なります。詳しくは保険会社へご確認ください。
火災保険料の違い
省令準耐火構造の住宅は、一般的な木造住宅と比較して、火災保険料を抑えられる場合があります。
住宅の建築費用だけでなく、入居後にかかる維持費用も考慮することで、長期的な住まいのコストを検討できます。

比較例では、省令準耐火構造の保険料は154,760円、一般木造は288,440円です。住まいの安全性に加え、入居後の費用にも違いが生まれます。
試算条件(2026年10月)
保険期間5年間/床面積30坪
建物の保険金額2,500万円/家財500万円
地震保険(建物)1,250万円/地震保険(家財)250万円
※保険料は所在地・保険会社・補償内容・契約条件によって異なります。上記は比較例であり、実際の保険料は個別のお見積もりをご確認ください。